銭湯経営の年収はいくら？開業の方法・許可・資金と稼げる経営戦略

湯気の中で世代を超えた会話が生まれる銭湯には、温かいコミュニティと日本独自の文化が息づいています。その魅力に惹かれて、「自分の手で銭湯を開業したい」「銭湯を引き継いでみたい」と考えている方もいるでしょう。

一方で、「銭湯経営で年収はどれくらいになるのか」「燃料費が高い今、本当に続けられるのか」と不安に感じるのも当然です。想いだけで始めると、燃料費や修繕費に追われて経営が立ち行かなくなるおそれがあります。

先に結論をお伝えすると、入浴料だけに頼る昔ながらの銭湯では、経営者の手元に残る額はかなり少ないのが現実です。

一方で、来客数を増やし、サウナや飲食などの入浴料以外の収入を育てれば、年収を大きく伸ばせる可能性もあります。開業するなら、新しく建てるより、後継者を探している銭湯を引き継ぐ「継業」から始めるのが現実的です。

この記事では、銭湯経営の年収の目安と収支の例、銭湯が儲からないと言われる理由、それでもチャンスがある理由、銭湯を開業する方法と必要な手続き・資金、稼げる銭湯をつくる経営戦略を解説します。

銭湯以外にも、小さく始められる開業の選択肢を知りたい方は、一人で開業できる仕事10選！失敗を防ぎ1000万稼ぐ方法もあわせてご覧ください。

銭湯経営の年収はどれくらい？

年収は客数と入浴料以外の収入で大きく変わる

銭湯の経営者の年収をまとめた公的な統計はありません。年収は、1日の来客数、燃料費などのコスト、サウナや飲食などの入浴料以外の収入、建物を持っているか借りているかによって大きく変わります。

家族で営む昔ながらの銭湯では、経営者の手元に残る額がごくわずかというケースも少なくありません。都市部の中規模の銭湯を家族2〜3人で営んでも、家族全体の手取りは年300万〜600万円ほどとも言われ、燃料費が高い年には赤字になることもあります。

銭湯経営の収支の例

入浴料550円、月26日営業の銭湯で、来客数と入浴料以外の収入が違う2つのケースを、仮の数字で比べてみます。

項目（月）	昔ながらの銭湯 （1日100人）	サウナ・飲食ありの銭湯 （1日200人）
入浴料の売上	143万円	286万円
サウナ・飲食・物販などの売上	20万円	80万円
燃料費・水道代・電気代	−82万円	−113万円
人件費（アルバイトなど）	−30万円	−80万円
修繕・消耗品・飲食や物販の原価	−15万円	−50万円
家賃・借入の返済など	−25万円	−30万円
手元に残る額（税金などを引く前）	約11万円	約93万円

数字はわかりやすくするための仮の金額で、地域や建物の状態、燃料の種類によって大きく変わります。入浴料だけに頼る銭湯では、経営者の年収はかなり厳しい水準になりがちです。

一方で、来客数を増やし、入浴料以外の収入を育てられれば、年収を大きく伸ばせる可能性もあります。

銭湯が「儲からない」と言われる理由

燃料費・水道代・修繕費が重くのしかかる

銭湯経営の最大の課題は、毎日かかる大きなコストです。お湯を沸かすためのガス代や重油代、大量の水を使う水道代は、来客数が少ない日でも同じようにかかります。

近年のエネルギー価格の高騰は、銭湯の経営を直撃しています。古い建物では、配管やボイラー、タイルなどの修繕費も定期的に発生します。

ボイラーや配管は20〜30年ほどで更新が必要になり、大きな修繕では1回に数百万〜2,000万円ほどかかることもあります。修繕の資金を用意できずに廃業する銭湯も少なくありません。

入浴料に上限がある

昔ながらの銭湯（一般公衆浴場）の入浴料は、物価統制令にもとづいて都道府県ごとに上限が決められています。たとえば東京都では、2026年8月1日から大人の入浴料が600円に改定されました。料金の改定は数年に一度のペースで、燃料費などの値上がりにすぐには追いつきません。

コストが上がっても自由に値上げできないため、入浴料だけで利益を出すのは難しい仕組みになっています。

常連のお客様が高齢化している

家庭に風呂があるのが当たり前になり、全国の公衆浴場の組合に加盟する銭湯は、1960〜70年代のピーク時の1万7,000〜1万8,000軒ほどから、現在は2,000軒を下回るまで減っていると言われます。近くにスーパー銭湯やサウナ施設ができると、来客数が大きく落ちることもあります。

常連のお客様の多くは高齢で、新しいお客様を呼び込む工夫をしなければ、来客数は年々減ってしまいます。

それでも銭湯の開業にチャンスがある理由

サウナブームとレトロ文化で、新しいお客様が増えている

サウナブームをきっかけに、若い世代が銭湯を訪れるようになりました。昭和レトロな建築や富士山のペンキ絵、湯上がりの瓶の牛乳といった世界観も、若い人や外国人観光客には新鮮な体験として受け入れられています。

体験の価値をうまく演出できる銭湯には、新しいお客様が集まっています。

地域のコミュニティの場として見直されている

地域のつながりが薄れる中で、銭湯は世代や職業を超えて人が自然に集まる場所として、価値が見直されています。高齢者の見守りや、子どもが地域の大人と触れ合う場にもなります。

イベントを開いたり、地域の活動と連携したりすることで、地域にとってなくてはならない存在になれます。

後継者不足で「継業」のチャンスがある

経営者の高齢化と後継者不足で、多くの銭湯が廃業しています。見方を変えれば、銭湯を引き継ぎたい人にとってはチャンスです。

ゼロから銭湯を建てるには数億円規模の資金が必要とも言われますが、既存の銭湯を引き継げば、初期投資を抑えられる可能性があります。

建物や設備だけでなく、営業の実績や常連のお客様との関係を引き継げることもあります。銭湯を元の経営者から買い取って再開する例も増えていて、各都道府県の「事業承継・引継ぎ支援センター」などで、引き継ぎの相談ができます。

銭湯を開業する3つの方法

開業の方法	特徴	メリット	デメリット
継業・リノベーション	後継者を探している銭湯や廃業した銭湯を引き継ぎ、今の感性で再生させる。	・新しく建てるより初期投資を抑えやすい ・建物の歴史や風合いを活かせる	・配管やボイラーの修繕に思わぬ費用がかかることがある ・建物のオーナーとの契約条件に左右される
新しく建てる	土地を確保し、ゼロから銭湯を建てる。サウナやカフェを組み合わせた施設にしやすい。	・設計の自由度が高い ・最新の設備で運営の効率を上げられる	・数億円規模の資金が必要になることもある ・地域によっては新しく開業できる場所に制限がある
運営の受託・プロデュース	銭湯を所有せず、オーナーから運営を任されたり、リニューアルを手伝ったりする。	・設備投資がいらず、リスクを抑えられる ・複数の銭湯に関われる	・最終的な決定権はオーナーにある ・実績と交渉力が求められる

銭湯の経験がない人がいきなり新しく建てるのは、リスクが非常に大きい方法です。まずは銭湯で働いて運営を学び、継業や運営の受託から始めるのが現実的です。

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銭湯を開業するための手続きと資金

公衆浴場法にもとづく営業許可が必要

銭湯を営業するには、公衆浴場法にもとづいて、都道府県知事（保健所を設置する市や特別区では市長・区長）の許可を受ける必要があります。申請先は保健所で、浴室や脱衣所の構造、換気、水質などの基準を満たしているかを確認されます。既存の銭湯を引き継ぐ場合も、経営者が変われば改めて手続きが必要になることがあるので、事前に保健所に相談しましょう。

物件の契約や工事の前に、図面を持って保健所に相談しておくと安心です。特に、次の点はよく確認されます。

• 配置の基準：地域によっては、既存の銭湯から一定の距離の中では新しく開業できない場合があります。
• 男女別の構造：脱衣所や浴室、トイレを男女で分ける構造が必要です。
• 水質とレジオネラ属菌の対策：ろ過装置や塩素の管理など、水質の基準を守るための設備と管理が求められます。
• 消防法・建築基準法：ボイラー室の防火、非常用の照明、排煙の設備などの基準を満たす必要があります。

「一般公衆浴場」と「その他の公衆浴場」の違い

公衆浴場は、昔ながらの銭湯である「一般公衆浴場」と、スーパー銭湯やサウナ施設などの「その他の公衆浴場」に分けられます。

一般公衆浴場は、入浴料に上限がある代わりに、自治体からの補助や税の軽減などの支援を受けられる場合があります。

また、地域によっては、一般公衆浴場の間で一定の距離をあける配置の基準が定められていることもあります。

どちらの形で開業するかによって、料金設定や受けられる支援が変わるので、事前に確認しましょう。

開業資金と資金の集め方

銭湯の開業資金は、継業かリノベーションか、新しく建てるかによって大きく異なります。目安は、既存の銭湯を改修する場合で3,000万〜8,000万円ほど、土地や建物から新しく建てる場合は1億5,000万〜3億円以上です。設備の状態がよい銭湯をそのまま引き継げれば、さらに抑えられることもあります。

既存の銭湯を改修する場合の、主な費用の目安は次のとおりです。

項目	目安
物件の取得費・保証金	200万〜500万円
ボイラー・熱源・配管の工事	1,000万〜2,500万円
浴槽・ろ過装置などの水の設備	800万〜2,000万円
内装・防水・タイルの工事	600万〜1,500万円
サウナ・水風呂の新設（つくる場合）	300万〜1,000万円
フロント・ロッカー・備品	150万〜300万円
運転資金・予備費（燃料代など半年分）	500万〜1,000万円

既存の銭湯を引き継ぐときに注意したいのは、見えない設備の傷みです。地下の配管の漏水、ボイラーやろ過装置の寿命、浴室の防水の劣化、古い建物のアスベストなどで、後から数千万円の修繕が必要になることもあります。契約の前に、専門の業者に設備を診断してもらいましょう。

• 日本政策金融公庫の融資：銭湯は「生活衛生関係営業」にあたるため、生活衛生関係の事業者向けの融資制度を利用できる場合があります。事業計画書には、地域の中で銭湯が果たす役割も書いておくとよいでしょう。
• 自治体の補助：一般公衆浴場に対して、燃料費や、省エネ設備・耐震補強などの設備の改善費用の一部を補助している自治体があります。固定資産税を軽くする制度がある地域もあります。
• クラウドファンディング：銭湯の再生は共感を集めやすく、資金集めと同時にファンづくりにもつながります。

支援の内容は自治体によって異なるため、地域の保健所や、都道府県の浴場組合などにも相談してみましょう。

稼げる銭湯をつくる経営戦略

損益分岐点を計算し、現実を数字で知る

最初に、燃料費や水道代、人件費、修繕の積立金などの毎月の費用をすべて洗い出し、「月にいくら売上があれば赤字にならないか」を計算します。

たとえば月の費用が150万円なら、入浴料550円で月に約2,700人、1日あたり100人以上の来客が必要です。この数字を見ると、入浴料だけに頼らない経営が必要なことがわかります。

入浴料以外の収入源をつくる

入浴料の上限を補うために、収入源を増やしましょう。

• サウナ：追加料金を設定しやすく、客単価を上げる代表的な方法です。
• 飲食：湯上がりの休憩スペースで、クラフトビールやオリジナルのドリンクを提供します（飲食店営業の許可が必要です）。
• 物販：こだわりのタオルや石けん、オリジナルグッズなどを販売します。
• イベント・場所貸し：営業時間外や空いている時間に、ヨガや落語会、ライブなどを開きます。
• 回数券・月額の会員：回数券や月額の会員制で、常連のお客様に通い続けてもらい、毎月の売上の見通しを立てやすくします。

入浴料以外の売上を少しずつ増やしていくことが、経営を安定させるカギです。

本業以外の収入で利益を出す考え方は、燃料の販売以外のサービスで黒字化を目指すガソリンスタンド経営は儲かる？厳しい現実と黒字化する戦略とも共通しています。

SNSとイベントで「行きたい銭湯」にする

InstagramやX（旧Twitter）で、浴室の写真だけでなく、ボイラー室の裏側や掃除の様子、イベントの準備など、銭湯の日常を発信すると、ファンとのつながりが深まります。

月替わりの薬湯やサウナのイベントなど、「今週も行きたい」と思ってもらえる仕掛けを続けることで、新しいお客様を呼び込み、常連のお客様も飽きさせません。

設備と運営を効率化してコストを下げる

省エネ性能の高いボイラーやヒートポンプ、ろ過装置に入れ替えたり、配管や浴室の断熱を見直したりすると、長い目で見て燃料費や水道代を下げられる可能性があります。

立地によっては、井戸水を使って水道代を抑えている銭湯もあります。

券売機やキャッシュレス決済を入れれば、番台の負担も軽くなります。LINE公式アカウントでイベントやお得な情報を案内すれば、広告費の節約にもつながります。

無駄を減らすことが、利益を残す近道です。

立地を見極め、撤退の基準を決めておく

引き継ぐ銭湯や開業する場所を選ぶときは、周りの人口と高齢者の割合、近くにスーパー銭湯や温泉施設があるか、観光地や商店街との距離、建物と設備があと何年使えるかを確認しましょう。

あわせて、「赤字が6か月続いたらどうするか」「ボイラーが大きく故障したらどうするか」「燃料費が想定より3割上がったらどうするか」など、撤退や見直しの基準を、始める前に決めておくことも大切です。想いが強い事業ほど、判断が遅れやすいためです。

銭湯の開業でよくある質問

銭湯の開業資金はいくら必要ですか？

既存の銭湯を改修する場合は3,000万〜8,000万円ほど、土地や建物から新しく建てる場合は1億5,000万〜3億円以上が目安です。設備の状態がよい銭湯をそのまま引き継げれば、さらに抑えられることもあります。

銭湯経営は本当に厳しいのですか？

燃料費や修繕費が重く、入浴料に上限があるため、入浴料だけで利益を出すのは難しいのが現実です。一方で、サウナや飲食などの収入源を育て、若い世代や観光客を呼び込んで再生している銭湯もあります。

銭湯の営業に必要な許可は何ですか？

公衆浴場法にもとづく、都道府県知事（保健所を設置する市や特別区では市長・区長）の営業許可が必要です。

申請先は保健所です。飲食を提供する場合は、飲食店営業の許可も必要になります。

経験がなくても銭湯を継げますか？

ボイラーや水質、清掃の管理など、設備を動かす技術が土台になります。まずは銭湯で働いて運営を学んだり、引き継ぐ前の経営者から技術を教わったりする期間を設けましょう。

都道府県の浴場組合に相談するのもおすすめです。

まとめ：銭湯の開業は年収の現実を知り、継業と収益の多角化で挑もう

銭湯経営の年収は、来客数と入浴料以外の収入によって大きく変わります。燃料費や修繕費が重く、入浴料に上限がある昔ながらの銭湯では、入浴料だけで十分な年収を得るのは難しいのが現実です。

一方で、サウナブームやコミュニティの場としての価値の見直し、後継者不足による継業のチャンスなど、新しい形の銭湯には可能性があります。

開業の前に損益分岐点を計算し、継業や運営の受託で初期投資を抑え、サウナや飲食などの収入源を育てていくことで、町に愛され続ける銭湯をつくっていきましょう。

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