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2026.02.11 起業ガイド

ゲーム会社で起業するには?リスクを抑えて稼ぐ4つのビジネスモデル

「自分の考えた世界観を、ゲームとして形にしたい」
「世界中の人に遊んでもらえるゲームを作りたい」

ゲームが好きな人やエンジニアにとって、ゲーム会社での起業は大きな夢の一つです。『Minecraft』や『Among Us』のように、少人数のチームが作ったゲームが世界的にヒットした例もあります。

一方で、その裏には、売れなかったゲームや、完成前に資金が尽きてしまったチームも数多くあります。

この記事では、ゲーム会社で起業するときのリスク、開発以外も含めた4つのビジネスモデル、会社設立と資金の準備、売れるためのマーケティング、起業の進め方を解説します。

ゲーム会社の起業で知っておきたいリスク

まずは、ゲームで起業するときに直面しやすいリスクを確認しましょう。

開発が長引き、完成しない

ゲーム開発は、時間とお金との戦いです。グラフィックや音楽、不具合の修正など、こだわるほどに費用と時間は膨らみます。「半年で完成させるつもりが、2年かかった」ということも珍しくありません。

開発を始める前に、ゲームの仕様を書き出し、必要な作業量(人月)から、完成までにいくらかかるかを見積もっておきましょう。

リリースしても気づいてもらえない

SteamやApp Storeには、毎日多くの新作ゲームが公開されています。どんなに面白いゲームでも、遊ぶ人の目に触れなければ売れません。

「作ってから考える」のではなく、企画の段階から、どうやって知ってもらうかを考えておくことが大切です。

売れるまで収入がない

自社のゲームは、リリースして売れるまで収入になりません。開発期間が長引くほど、収入のない期間も長くなります。

資金が尽きそうになって、未完成のまま焦ってリリースし、評価を落としてしまうという悪循環に陥らないよう、開発とは別に収入を得る手段を持っておくことが、結果的に良いゲームづくりにつながります。

ゲーム会社の起業で考えたい4つのビジネスモデル

ゲームで起業する方法は、自社ゲームの開発だけではありません。

ビジネスモデル 内容 向いている人
受託開発+自社開発 受託の開発で収入を得ながら、自社ゲームを開発する 開発の技術があり、安定した収入を確保したい人
パブリッシング・宣伝の代行 ほかの開発者のゲームの翻訳、宣伝、販売を代行する 宣伝や営業、海外とのやり取りが得意な人
eスポーツ関連 大会の企画・運営、ゲーム教室、チームの運営を行う 人を集めてイベントをつくるのが好きな人
ゲーム関連のツール・サービス 攻略情報のサイトや、便利なツール、Discordのボットなどを運営する プログラミングができ、ゲーマーの困りごとが分かる人

受託開発と自社開発を組み合わせる

最も堅実なのが、この組み合わせです。企業からアプリやWebサイト、ゲームの開発を受託して収入を得ながら、残りの時間で自社ゲームを開発します。

受託で得た利益を自社開発にあてられるため、外部からの資金調達に頼らず、自分たちのペースで開発を進められます。受託で身につけた技術が、自社開発に活きるのもメリットです。

ゲームを「売る」側に回る

面白いゲームを作れても、宣伝が苦手な開発者は少なくありません。そうした開発者と契約し、多言語への翻訳や、プレスリリースの配信、SNSの運用、イベントへの出展などを代行して、売上の一部を受け取るモデルです。

複数のタイトルを扱えば、1本が売れなくても、ほかでカバーできます。

eスポーツの分野で事業をつくる

地域のeスポーツ大会の企画や運営、ゲーム教室、プロチームの運営など、ゲームを「遊ぶ場」「観る場」をつくるビジネスです。

自治体の地域づくりの事業や、企業の協賛など、開発とは異なるところから収入を得られる可能性があります。

ゲーマー向けのツールやサービスを運営する

攻略情報のサイトや、計算ツール、便利なアプリなど、ゲーマーの困りごとを解決するサービスです。

広告や月額課金で、継続した収入を目指せます。ゲーム本体の開発より少ない人数と期間で始められる一方、元のゲームの利用規約や権利を守ることが前提です。

ゲーム会社を設立するときの準備

事業の形が決まったら、会社の設立と資金の準備を進めましょう。

個人事業から始めるか、会社をつくるか

最初は個人事業として開業届を出して始め、売上が増えてから会社を設立する方法もあります。受託開発で企業と取引する場合や、資金調達を考えている場合は、株式会社や合同会社を設立するほうが、信用を得やすいこともあります。

開発資金の集め方

自己資金で足りない場合は、日本政策金融公庫の創業向けの融資や、出版社などが運営するゲームクリエイター向けの支援プログラムへの応募も選択肢です。

KickstarterやCAMPFIREなどのクラウドファンディングは、資金を集めるだけでなく、「お金を払ってでも遊びたい人がどれくらいいるか」を確かめる手段にもなります。

販売のルールと手数料

SteamやApp Storeなどで販売すると、売上から各プラットフォームの手数料が差し引かれます。

収益の計算では、手数料を引いた後の金額で考えましょう。家庭用ゲーム機で販売する場合は、年齢区分の審査などの手続きも必要です。

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ゲームを売るためのマーケティング

ゲームが売れるかどうかは、リリース前の準備で大きく変わります。

開発の初期からSNSで発信する

完成してから宣伝を始めるのでは遅すぎます。キャラクターのラフ画や開発中の動画をSNSに投稿し、早い段階からファンをつくりましょう。

Steamで販売する場合は、「ウィッシュリスト(欲しいものリスト)」への登録数が、発売直後の売上を大きく左右します。発売日までに、ウィッシュリストへの登録を積み上げることを目標にしましょう。

実況者に遊んでもらう

ゲームのヒットのきっかけとして、YouTuberやVTuberなどの実況配信の影響は大きくなっています。開発の段階から「実況で盛り上がるか」を意識し、リリースのときには、ジャンルに合った実況者にゲームを提供して遊んでもらえないか、相談してみましょう。

ゲーム会社を起業する進め方

最後に、起業までの流れを紹介します。

どの分野で勝負するかを決める

プログラミング、絵、企画、営業など、自分のスキルを書き出し、開発で勝負するのか、ゲームに関わる別のビジネスで勝負するのかを決めます。

試作版で面白さを確かめる

いきなり本格的な開発に入るのではなく、ゲームの中心となる面白さを確かめる試作版を短い期間で作りましょう。友人やイベントで遊んでもらい、反応を見ます。面白さが伝わらなければ、企画を見直す判断も必要です。

短期間でゲームを完成させるゲームジャムなどのイベントに参加するのも、経験を積む良い機会です。

資金とチームを整える

開発の規模に合わせて資金の計画を立て、必要なら仲間を集めます。最初は少人数で始め、役割と報酬の分け方を事前に決めておきましょう。

販売の方法を決める

自分たちでSteamなどに出すのか、パブリッシャーと契約して宣伝を任せるのかを決めます。パブリッシャーに提案する場合は、遊べるデモ版と企画書を用意しましょう。

まとめ:ゲーム会社の起業は、収益の柱と売る準備から

ゲーム会社で起業するときは、開発の長期化、気づいてもらえないリスク、収入のない期間という3つの壁を、最初から計算に入れておくことが大切です。

受託開発と自社開発の組み合わせや、パブリッシング、eスポーツ、ゲーマー向けのサービスなど、自分に合った形で収益の柱をつくりましょう。開発の初期から発信を続け、売る準備を整えることで、ゲームでの起業を、続けられる事業に育てていけます。

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