eスポーツで起業するには？カフェ・チームだけじゃない5つのビジネスモデル

「大好きなゲームを仕事にしたい」「伸びているeスポーツの分野で起業したい」

そう考えている方も多いのではないでしょうか。

一方で、eスポーツで起業しようとすると、「多額の資金でeスポーツカフェをつくる」「プロチームを運営する」といった、ハードルの高い選択肢ばかりが目につきます。

実は、eスポーツのビジネスは、施設やチームだけではありません。大会の運営、教室、福祉の分野など、初期費用を抑えて始められるモデルもあります。

この記事では、eスポーツ市場の現状、eスポーツで起業するときの5つのビジネスモデル、知っておきたい法律のルール、失敗しやすい点、小さく始める方法を解説します。

eスポーツ市場の現状と、起業のチャンス

まずは、eスポーツ市場の現状と、個人が参入できる分野を確認しましょう。

「する」「見る」から「支える」ビジネスへ

eスポーツの市場は、プレイヤーとして参加する「する」、観戦を楽しむ「見る」に加えて、それらを裏側から支えるビジネスが広がっています。大会の運営、配信、教育、福祉など、周辺の分野こそ、個人で起業する人にとってのねらい目です。

市場の規模と、個人が参入できるすき間

『日本eスポーツ白書』などの調査によると、国内のeスポーツ市場は100億円を超える規模に成長しています。ただし、その多くはスポンサー料や放映権料など、大手企業が動かすお金です。

個人が参入するなら、「初心者向けのコーチング」「企業の社内イベントの企画」「自治体のイベントの支援」など、大手の手が届きにくい小さな需要をねらうのが現実的です。

「好き」だけで始める危うさ

eスポーツのビジネスで難しいのは、「誰からお金をもらうのか」があいまいになりやすいことです。多くのプレイヤーは無料でゲームを楽しんでいるため、直接お金をもらうのは簡単ではありません。

参加費、企業からの協賛、企業や自治体からの委託料、月謝など、どこから収益を得るのかを、始める前に決めておきましょう。

eスポーツで起業する5つのビジネスモデル

eスポーツで起業する方法は一つではありません。資金や得意分野に合わせて選びましょう。

大会・イベントの企画運営

企業や自治体から依頼を受けて、eスポーツ大会や体験会を企画・運営する仕事です。機材はレンタルで対応でき、オンライン大会なら場所もいりません。企業や自治体との取引は、1件あたりの金額が大きくなりやすいのも特徴です。

eスポーツ教室・スクール

子どもや初心者に、ゲームの技術やマナー、チームでの協力の仕方を教える教室です。月謝制にすれば、収入が安定しやすくなります。保護者に向けては、ゲームの上達だけでなく、考える力やコミュニケーションの力が育つことを伝えると、理解を得やすくなります。

福祉・地域のeスポーツ

介護施設やデイサービス、地域の公民館などで、高齢者向けのeスポーツ体験会や、導入の支援を行う仕事です。リズムゲームやパズルゲームなど、体と頭を使うゲームを取り入れ、交流や楽しみの場をつくります。社会的な意義が高く、自治体の事業として取り組まれる例もあります。

チームの運営・マネジメント

プロやアマチュアのチームをつくり、スポンサー料や賞金、グッズの販売で収益を得るモデルです。初期費用は少なくても、人気が出るまでは収益がほとんどない期間が続きます。選手の実力だけでなく、SNSでの発信力やブランドづくりが欠かせません。

eスポーツカフェ・施設の運営

ハイスペックなPCや配信の機材をそろえた施設を運営するモデルです。初期費用と家賃などの固定費が大きいため、利用料だけでなく、大会の観戦会や貸切、イベントなど、人が集まる理由をつくり続ける必要があります。

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eスポーツで起業するときに知っておきたいルール

eスポーツのビジネスでは、ゲームならではの法律や権利のルールに注意が必要です。

ゲームの権利と、大会の許諾

ゲームの著作権は、ゲームを開発・販売している会社にあります。大会を開いたり、配信したりするときは、各社が公開している大会のガイドラインや配信のルールを確認し、必要に応じて許諾を得ましょう。

賞金と参加費の扱い

参加者から集めた参加費を、そのまま賞金にあてる大会は、賭博にあたるおそれがあります。また、商品の購入などを条件にした大会で高額な賞品を出すと、景品表示法の規制を受ける場合があります。賞金や賞品を出す大会は、仕組みを専門家に確認してから企画しましょう。

施設を運営する場合の確認

eスポーツカフェなど、ゲームを遊べる施設を運営する場合は、設置する機器や営業の形によって、風営法の対象になるかどうかが変わることがあります。飲食を提供する場合は、保健所の営業許可も必要です。開業前に、警察署や保健所に確認しておきましょう。

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eスポーツで起業するには、ゲームへの情熱に加えて、誰からお金を受け取るのかの設計、価格の決め方、企業や自治体への提案といった経営の知識が欠かせません。

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eスポーツの事業が赤字になりやすい理由

華やかに見えるeスポーツの業界ですが、撤退する事業者も少なくありません。

収益の柱が一本しかない

最も大きな原因は、収益の柱が一本しかないことです。スポンサーの収入だけに頼っているチームは、スポンサーが離れると運営が続けられなくなります。施設も、来店する人の数だけに頼るのは危険です。

施設を運営しながら大会の企画も請け負う、チームを運営しながら教室も開くなど、収益の柱を複数持つことが、安定した経営につながります。

固定費の大きい施設から始めてしまう

家賃などの固定費がかかる施設は、来店する人が減ったときの影響を大きく受けます。これから起業するなら、オンラインの大会運営やコミュニティの運営、コーチングなど、固定費の少ない形から始めるのも一つの方法です。オンラインでファンやお客様を集め、収益が安定してから施設を持つという順番なら、失敗したときの負担を小さくできます。

資金や人脈がなくても始められる、小さな起業の進め方

資金も人脈もない状態から始めるなら、まずは小さな大会を主催することから始めましょう。

小さな大会で実績をつくる

友人やSNSでつながった人を集めて、小さなオンライン大会を開いてみましょう。大切なのは、大会を最後までやり遂げた実績をつくることです。参加者の数や盛り上がりの様子を記録しておけば、企業や自治体に提案するときの材料になります。

企業や自治体に提案する

企業が協賛するのは、そこに宣伝や集客の効果があるからです。「ゲーム大会を開きたいので協賛してください」ではなく、「この大会には10代〜20代が〇人集まり、御社の商品を知ってもらう機会になります」と、相手にとっての利点を伝えましょう。

企画書には、対象とする参加者、集まる人数の見込み、告知の方法、協賛した企業へのお返し（ロゴの掲載、紹介の時間など）を書いておくと、検討してもらいやすくなります。

まとめ：eスポーツで起業するなら、収益の仕組みを決めて小さく始めよう

eスポーツで起業する方法は、施設やチームだけではありません。大会の企画運営、教室、福祉の分野など、初期費用を抑えて始められるビジネスモデルもあります。

大切なのは、誰からお金を受け取るのかを最初に決め、収益の柱を複数持つことです。ゲームの権利や賞金のルールも確認したうえで、小さな大会から実績をつくり、事業を育てていきましょう。

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起業に必要なのは、最初から完璧なアイデアや特別な才能を持っていることではありません。

今の自分に必要な知識を学び、相談できる相手とつながり、行動を続けられる環境を持つことが大切です。

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