サッカークラブ経営の年収は？収益構造と稼ぎ方

「サッカークラブを経営したら、どのくらいの年収が得られるのだろう」

「プロクラブと地域の街クラブでは、収入の仕組みがどう違うのか」——サッカーに関わる仕事を本業にしたいと考える方にとって、サッカークラブ経営の年収は最も気になるテーマの一つです。

Jリーグクラブの売上は年々拡大している一方で、赤字に苦しむクラブも少なくありません。

また、ジュニアやジュニアユースの街クラブ・サッカースクールでは、会員数と月謝設定が経営者の収入を大きく左右します。

この記事では、プロクラブと街クラブそれぞれの収益構造、経営者の年収を決める要素、そして収入を伸ばすための具体的な戦略までを解説します。

Jリーグクラブの経営規模と収益構造

まずは、プロのサッカークラブがどのような収益構造で経営されているかを見ていきましょう。

Jリーグが公表した2023年度のクラブ経営情報によると、J1からJ3までの全60クラブの売上高合計は過去最高の1,517億円に達しました。

最も売上が大きかったのは浦和レッズで103億8,400万円と、100億円の大台を超えています。一方で、J3の一部クラブの売上は2億円台にとどまっており、同じJリーグでもクラブ間の経営規模には50倍近い差があります。

クラブの主な収入源は、スポンサー収入（広告料収入）、入場料収入、Jリーグからの配分金、グッズ販売などの物販収入、アカデミー（育成組織）関連収入の5つです。

多くのクラブで最大の収入源はスポンサー収入であり、地元企業や親会社からの支援が経営の生命線になっています。

支出の中で最も大きいのはトップチームの人件費で、選手の獲得競争が激しいほど経営を圧迫します。コロナ禍では単年度赤字や債務超過に陥るクラブが続出し、プロクラブの経営が決して安定したものではないことが浮き彫りになりました。

Jリーグは今後10年で全クラブの売上を1.5〜2倍にする目標を掲げており、クラブ経営力の強化が業界全体の課題となっています。

サッカークラブ経営者・スタッフの年収の目安

サッカークラブ経営に携わる人の年収は、クラブの規模と立場によって大きく異なります。Jリーグクラブの社長（代表取締役）は、親会社からの出向者であるケースや、地元経済界から招かれるケースが多く、報酬はクラブの売上規模によって幅があります。

売上数十億円規模のJ1クラブであれば一般的な中堅企業の役員並みの報酬が想定される一方、売上数億円規模のクラブでは経営陣の報酬も抑えられる傾向にあります。

クラブの事務局スタッフ（営業・広報・運営）は、一般企業と比べて決して高待遇とはいえず、「好きなサッカーに関われること」をやりがいに働く人が多いのが実情です。一方、街クラブやサッカースクールの経営者の年収は、会員数と月謝で決まります。

例えば、月謝8,000円で会員100名が在籍するクラブの場合、月の会費収入は80万円、年間で960万円となります。

ここからコーチの人件費、グラウンド使用料、大会参加費、保険料などの経費を差し引いた残りが経営者の収入です。経費率を5〜6割とすると、経営者の手元に残るのは年間400万〜500万円程度が一つの目安になります。

街クラブ・サッカースクール経営の収益を伸ばす方法

街クラブやサッカースクールの経営で年収を上げるには、会員数の拡大と収益源の多角化が欠かせません。第一に、スクール部門の拡充です。

選手コースとは別に、未就学児向けのキッズクラスや初心者向けの楽しむクラスを開設すれば、競技志向ではない層も取り込めます。

平日の空き時間帯を活用することで、限られたグラウンド枠の中でも会員数を増やせます。第二に、キャンプ・合宿やサッカー教室イベントの開催です。夏休みや冬休みに短期キャンプを実施すれば、会員以外の子どもにもクラブを知ってもらうきっかけになり、入会につながります。

第三に、個別指導やGKスクールなどの高単価プログラムの提供です。少人数制の専門トレーニングは通常の月謝より高い価格設定が可能で、収益性を大きく高められます。

第四に、地元企業のスポンサー獲得です。ユニフォームや練習着への企業ロゴ掲出、ホームページでの紹介などを条件に協賛金を募れば、会費以外の安定収入を確保できます。

さらに、自治体や学校から部活動の地域移行に伴う指導委託を受ける動きも広がっており、新たな事業機会として注目されています。

サッカークラブ経営で失敗しないための注意点

サッカークラブ経営を長く続けるためには、情熱だけに頼らない経営感覚が必要です。最も多い失敗は、グラウンドの確保に苦労するケースです。

練習場所を自前で持たないクラブは、公共施設や学校のグラウンドを借りることになりますが、利用枠の抽選に外れると活動が制限され、会員の満足度低下や退会につながります。

複数の練習場所を確保するか、民間施設と長期契約を結んでおくなどの対策が必要です。次に、コーチの確保と育成です。指導者の質はクラブの評判に直結しますが、十分な報酬を払えずにコーチが定着しないという課題を抱えるクラブも多くあります。指導者ライセンスの取得支援や、スクール部門を増やして正社員として雇用できる体制を整えることが、指導の質と経営の安定を両立させる鍵です。

また、ケガや事故に備えたスポーツ安全保険への加入、月謝の未払い対策として口座振替やオンライン決済を導入するなど、運営面の仕組み化も欠かせません。

まとめ：サッカークラブ経営の年収は規模と収益設計で決まる

サッカークラブ経営の年収は、Jリーグクラブか街クラブかによって大きく異なります。プロクラブはスポンサー収入に支えられる一方で人件費負担が重く、街クラブやスクールは会員数と月謝設定が経営者の収入を左右します。

スクール部門の拡充や高単価プログラム、地元企業のスポンサー獲得などで収益源を増やし、安定したクラブ経営を目指してください。